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西村ちなみプロフィール

Chinami in Media

新聞記事・インタビュー等

  • 「政治家インタビュー:政策一新には時間をかけ手順を踏まなければならない」岩波書店『世界』no.838(2013年1月号)121-126頁
  • 五十嵐暁郎、ミランダ・A.シュラーズ『女性が政治を変えるとき』岩波書店、2012年
  • 西村厚労副大臣 女性の就労促進で経済活性化を 2012年4月『新潟日報』
  • 西村智奈美前外務大臣政務官に聞く 2010年9月24日『新潟日報』4面
  • 「永田町ガールズは政治を変えるか」インタビュー『世界』 2010年8月NO.807
  • 「女性職員の勤務環境改善のためのタスクフォース」朝日新聞社『AERA』 2010年6月
  • 外交文書 月末にも公開 2010年6月21日『読売新聞(夕刊)』2面
  • 3,4年かけ文書公開 2010年6月19日『朝日新聞』4面
  • 外交文書の公開拡大へ 2010年6月20日『新潟日報』4面
  • どうなる?どうする?政府開発援助「民の力を引き出す援助政策論議を進める」 2010年4月号『国際開発ジャーナル』pp.15-17(インタビュー掲載)
  • 特別インタビュー「アクターの広がりが国際協力を豊かにする」2010年3月号『国際協力NEWS』2面
  • 退役原潜解体で式典 2010年3月21日『新潟日報』2面
  • 日本企業の進出を(ウラジオストク知事との会談) 2010年3月20日『新潟日報』3面
  • 交遊抄「人生意気に感ず」 2009年12月21日『日本経済新聞』36面
  • 「ガールズ」は永田町を変えるか 2009年12月1日雑誌『世界』岩波書店 pp.189-196
  • 児童ポルノ法改正をめぐる発言 2009年7月28日号『SPA!』22頁
  • 「公文書」認定基準あいまい 2009年6月22日『朝日新聞夕刊・福岡版』
  • 育児・介護休業法案、野党3党修正案 2009年5月23日『新潟日報』4面
  • 政治とカネ 払拭期待 2009年5月13日『新潟日報』3面
  • 新潟水俣病患者団体、救済法案反対を要請 2009年4月4日『新潟日報』3面
  • 離婚後、子どもと面会交流 超党派議員、法整備に意欲 2009年1月24日『毎日新聞』
  • 永田町の働くママたち 実録・女性国会議員の結婚と子育て 2008年5月26日号 『アエラ』 43P
  • 中国・ミャンマー支援で民主が街頭募金活動(写真) 2008年5月17日 『毎日新聞』5面
  • 民主、サイクロン、震災被害で街頭募金活動(写真) 2008年5月17日 『新潟日報』4面
  • 「低賃金構造」変革訴え 連合が新潟でシンポ(写真) 2008年5月11日 『新潟日報』26面
  • 代表に西村氏選出 民主党県連大会08年活動方針決める 2007年11月25日『新潟日報』2面
  • 民主県連 西村氏、代表に決定 2007年9月23日『新潟日報』
  • 「民主党県連代表に西村氏 県内政党初の女性トップ 2007年9月14日『新潟日報』
  • 「政界余話 「挙党態勢で祝福」 2007年9月11日『新潟日報』
  • 「パート労働法案」 2007年4月14日『朝日新聞』10面
  • 「教育基本法改正案国会審議入り 与野党の攻防本格化へ」 2006年11月1日『新潟日報』4面
  • 「小沢効果『地獄から天国』民主の浮足」 2006年5月29日『AERA』2006年6月5日号28ページ
  • 「NHK番組の事前説明不要 会長、衆院委で認識示す」 2005年10月22日『朝日新聞』第2社会面
  • 「この母親にしてこの女代議士あり」 2005年10月3日『AERA』30ページ
  • 「県選出の3議員 被災者支援訴え 衆院災害対策特別委」 2004年7月30日『新潟日報』4面
  • 「閣僚の人権差別発言に対して抗議の申し立てを超党派議員で行う」 2004年4月15日『新潟日報』2面
  • 「新潟のイフ(9)議員の半分が女性になったら」 2004年1月10日『朝日新聞』新潟版
  • 「新人衆院議員 永田町をこう見た」 2004年1月1日『読売新聞』12版9面
  • 「『緑』の百年物語県民運動 県主導型に懸念 県議会委で審議」 2002年5月31日『毎日新聞』
  • 「政治家の妻たち夫たち」 2001年7月1日『新潟日報』せいかつ面
  • 「働く女性たち・独自の視点を政治に生かしたい」 『月刊タウン情報MyCityながおか』Vol.226(2001年6月) 『月刊Komachi』2001年4月号
  • 「<女性の元気はどんな色?>」新潟県女性国内研修者の会『つくろう女性のまなびネットワーク』 2001年3月
  • 「県会決算特別委員会」 2001年1月12日『新潟日報』4面
  • 「揺れる『環日本海』表記」 2000年12月26日『新潟日報』3面
  • 「『生足』論争」 2000年12月19日『新潟日報』4面
  • 「県長計の『環日本海』表記見直し『北東アジア』は再検討」 2000年12月16日『新潟日報』4面
  • 「ケアマネージャーの県連絡協来月発足」 2000年11月3日『新潟日報』3面
  • 「日本海・女性議員サミット2000」 2000年10月30日『女性ニューズ』1面
  • 「医療事故防止マニュアル 県立病院ごとに作成へ」 2000年9月19日『新潟日報』3面
  • 「セクハラ発言に抗議」 2000年3月4日『新潟日報』
  • 「県会6氏が一般質問」 2000年2月29日『新潟日報』3面
  • 「’99ニュースを追う:52年ぶり女性県議誕生」 1999年12月28日『新潟日報』22面
  • 「ひと:女性の活躍の場広げる」 1999年10月16日『日本経済新聞」』13版新潟経済面
  • 「大学新設は慎重に対応」 1999年10月2日『新潟日報』5面
  • 「少子化対策特例交付金県民啓発に使う」 1999年6月17日『新潟日報』3面

TV・ラジオ出演

  • 2012年10月24日 FNN『スピークス』「女性の労働力を日本経済の再生に」(収録)
  • 2011年9月3日 UX 『まるどりっ!』(生出演)
  • 2010年6月8日 テレビ朝日『スーパーモーニング』(収録)
  • 2009年9月14日 テレビ朝日 『ワイド!スクランブル』(生出演)
  • 2009年9月8日 テレビ朝日『スーパーモーニング』(収録)
  • 2009年9月5日 UX 『まるどりっ!』(生出演)
  • 2009年8月31日 Teny 『新潟一番』(生出演)
  • 2009年8月31日 NHK新潟放送局 (収録)
  • 2007年4月7日 テレビ朝日・UX ダウンタウン春の特別番組
  • 2005年8月 FMけんと 『Drop out』
  • 2004年5月 FMけんと 『Drop out』
  • 2003年12月 FMけんと 『Drop out』
  • 2003年11月 日NHK新潟放送局 『ふれっしゅ便』
  • 2003年10月4日 BSNラジオ 江口歩の新潟生事情
  • 2002年5月5日 FMポート にいがた探検隊
  • 2002年4月21日 FMポート にいがた探検隊(収録出演)
  • 2001年1月6日 BSNウイークエンドi
  • 1999年6月30日 NHK新潟放送局
  • 1999年   燕三条エフエム ラヂオは~と
  • 1999年4月 NT21新潟テレビ21 『小野沢裕子のいきいきワイド』

講演録・執筆原稿

  • 『情報公開を進めるための公文書管理法解説』第2章1「国会での審議―法制定までの経緯」(2011年3月)日本評論社
  • 「公文書管理法の修正協議と今後の課題」 2010年4月号『自由と正義』 pp.27-32
  • 「公文書管理法をめぐる民主党と国会の動き」 『市民政策』NO.64(2009年10月)市民がつくる政策調査会
  • 「創刊200号に寄せて できることを足下から」 『新大キャンパス』(2009年2月15日)3面
  • 「自治体外交と市民交流」 『月刊社会教育』NO.549(2001.7)33~38頁
  • 『北京JAC・新潟第45号』(2001年4月10日発行)
  • 「OB・OGからのメッセージ」 新潟大学キャンパスメール編集部『新潟大学キャンパスメール』 (平成13年2月、毎日新聞新潟支局編)165~169頁
  • 「にいがたの一冊:安藤哲也著『吏に生きた男:河井継之介』 (新潟日報事業社、2000年)」2000年8月13日『新潟日報』
  • 「ジェンダー・ネットワーク公開シンポジウム・これからの新潟を語ろう-新潟の政治状況とジェンダー-」 記録『新潟ジェンダー研究』2000,No.02(2000年7月) ジェンダー視点に立った研究・教育者ネットワーク(新潟)
  • 「新人議員座談会:慣例にとらわれず新しい法律の下で」 『Local Network 〔連ren〕』vol.1(1999年6月)  Local Netword 〔連〕編集委員会
  • 「大学と選挙と新潟県議会-同窓会員初の県議となって-」 『青松』27号(1999年9月)新潟大学人文・法・経済学部同窓会
  • 「フレッシュパワーを県政に」 『にいがたFジャーナル』第38号(1999年6月)
  • 「ニューヨーク女性会議に参加して」 『e-ven』第○号(2000年7月)
  • 「NVC設立から10年の歩み」 『地域総研NEWS LETTER』vol.00-6(2000年6月) (社)新潟県地域総合研究所 ほか多数。
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